顔（眼）の後遺障害

眼の後遺障害の種類

眼の障害には、眼球の障害とまぶたの障害があります。眼球の障害は、「視力に関する障害」、「眼球の調節機能に関する障害」「眼球の運動機能に関する障害」「視野に関する障害」に区分され、まぶたの障害は、「まぶたの欠損に関する障害」「まぶたの運動に関する障害」さらに「その他（外傷性散瞳、流涙）の障害」に区分されます。

それぞれの障害についてみていきましょう。

視力に関する障害

（1）視力に関する障害と認定されうる内容

視力に関する障害とは、視神経を損傷し、または眼球に外傷を負うことによる視力低下や失明といった症状が生じることをいいます。

両眼の視力障害については、障害等級表にある両眼の視力障害の該当する等級をもって認定を行います。1眼（片目）ごとの等級を定めて、それを合算して等級を繰り上げる（併合繰上げ）ことはしません。

ただし、両眼の等級と1眼（片目）の等級を比較し、1眼（片目）の等級の方が上位である場合には、両眼の障害ではなく、1眼（片眼）の障害として等級認定を行います。

（2）視力に関する障害の後遺障害等級

（3）検査方法・認定基準

①視力の測定方法

視力障害の有無は、原則として、万国式試視力表を用いて判断します。万国式試視力表とは、アルファベットのCのような形をしたランドルト環やアラビア数字が用いられている、一般的な視力検査で用いられている表です。

②視力測定は眼鏡やコンタクトレンズを使用した矯正視力で行う

視力測定は、眼鏡やコンタクトレンズを使用した「矯正視力」で行います。

後遺障害等級表の視力とは、矯正視力のことを指します。したがって、眼鏡、コンタクトレンズ、眼内レンズによって矯正したとしても、なお視力の低下がある場合に後遺障害等級が認定されます。

なお、眼鏡やコンタクトレンズでの矯正ができない場合は、「裸眼視力」が測定されることになります

③失明の認定基準

失明とは、以下の状況を指します。

なお、光覚弁（明暗弁）とは、暗室に入り、眼前で点滅した照明が弁別できる視力を指します。手動弁とは、眼前で手掌を上下左右に動かした方向を弁別できる能力をいいます。

④視力障害の原因特定方法

視力障害の原因を検査する方法としては、スリット検査、直像鏡検査、電気生理学的検査、ERG検査などによって、眼球の外傷の検査を行います。眼球の外傷ではなく視神経の損傷が疑われる場合には、VEP検査などを行います。

眼球の調節機能に関する障害

（1）障害の内容

眼球には、見たい物体の距離に応じてピントを合わせる調節機能が備わっています。交通事故によって、このようなピント調節機能に障害が生じた状態が生じたとき、眼球の調節機能障害に該当する可能性があるでしょう。

調整力は、明視できる遠点から近点までの範囲（調節域）をレンズに換算した値で計測されます。ただ、加齢により老眼になるなど、調整力は年齢と密接な関係があるため、たとえよくない数値が出たとしても後遺障害等級認定されないケースがあります。

（2）眼球の調節機能に関する障害の後遺障害等級

なお、以下に当てはまる場合は、たとえ数値が思わしくなくても調節機能障害は認定されません。

（3）検査方法・認定基準

①調節機能の検査方法

眼球の調節機能の検査は、アコモドポリレコーダーなどの調節機能測定装置が用いられます。数回にわたって検査を重ね、その結果がほぼ一定であり、通常の検査の場合の2分の1以下であることが確認できれば、後遺障害として認定対象となります。

②調節機能の認定基準

「眼球に著しい調節機能障害を残すもの」とは、眼球の調節力が通常の場合の2分の1以下に減少したものをいいます。

調節力の減少の程度については、障害が生じた眼が1眼のみの場合には、受傷していない他眼との比較によって判断します。
両眼に障害が生じた場合や障害が生じていない眼の調節力に異常が認められる場合には、以下の年齢別の調節力を示す表との比較によって判断します。

もし症状固定となった年齢が42歳だった場合、上記の表の40歳から45歳までの方として判断することになります。

眼球の運動機能に関する障害

（1）障害の内容

交通事故によって、眼球の運動機能に障害が残ってしまうと、頭部を固定したまま眼球だけの動きによって見える範囲（注視野）が狭くなったり、物が二重に見えるようになったりすることがあります。

①眼球の運動障害

眼球の運動は、各眼3対の合計6つの外眼筋が作用することによって行われます。この6つの眼筋のいずれかに麻痺が生じてしまった場合には、眼球はその筋の働く反対の方向に偏位し（斜視）、麻痺した箇所について眼球の運動が制限されてしまうことになります。

②複視

主として左右それぞれの眼球の向きが対応しないために外界の像が左右眼の対応点でない部位に投影されて二重に像が見える状態を複視といいます。

（2）眼球の運動機能に関する障害の後遺障害等級

（3）検査方法・認定基準

①眼球の運動障害や複視の検査方法

眼球運動障害や複視の検査は、ヘススクリーンテストが用いられます。ヘススクリーンテストとは、指標を赤緑ガラスで見たときの片眼の赤緑、他眼の緑像から両眼の位置ずれを評価する検査方法で、外眼筋の運動制限や過動の状態を調べることができます。

②眼球の運動障害が認定される基準

「眼球に著しい運動障害を残すもの」……眼球の注視野の広さが2分の1以下に減じたものをいいます。
頭部を固定した状態で、眼球を運動させて直視することのできる範囲が注視野です。単眼視では各方面約50度、両眼視では各方面約45度が平均的な数値となります。

「両眼の眼球に著しい運動障害を残すもの」……単視野での注視野が左右両眼とも2分の1以下に減じたものをいいます。
両眼視での注視野が2分の1以下に減じたものではない点に注意が必要です。

③複視の認定基準

「複視の症状を残すもの」といえるためには、以下の要件を満たすことが必要です。

視野に関する障害

（1）障害の内容

視野とは、眼前の一点を見つめていて、同時に見える外界の広さのことをいいます。

交通事故によって以下のような症状がある場合、視野に関する障害が認定される可能性があります。

（2）視野に関する障害の後遺障害等級

（3）検査方法・認定基準

①視野障害の検査方法

視野障害の検査は、ゴールドマン型視野計によって視野を測定する方法で行います。ゴールドマン型視野計は、動的視野検査の標準検査機器として用いられるものです。これによって、視覚伝導路の障害部位に応じた視野以上の形状を検出することができます。

②認定基準

障害等級表による視野障害の種類には、「半盲症」、「視野狭窄」、「視野変状」があります。これらの各障害は、以下の表における8方向の視野角度の合計が、正常視野角度の合計である560度の60％以下（336度以下）になったものが該当します。